「今後のことを考えプログラミングを学びたい」と思ったら、プログラミングスクールに入校するのがおすすめです。お金がかかるイメージですが、条件さえクリアできれば給付金を受け取れる可能性もあることをご存知ですか？
今回は、プログラミングスクールで活用できる「給付金制度」について詳しく解説します。金銭的な負担は最小限に手に職をつけるための、工夫を学んでいきましょう。
プログラミングスクールで活用できる給付制度とは
プログラミングスクールは、今注目のスクールのひとつです。インターネット社会の発展と共に、プログラマーの需要が高まっています。プログラミングスクールで基本的な知識と技術を身に付けておけば、転職や就職、さらには副業などにも役立てられるでしょう。
とはいえ、プログラミングスクールで本格的に学ぼうと思ったら、やはりそれなりの費用が発生するもの。一般的には、数十万円から百万円程度の出費になってしまうケースもあるようです。
そこで少しでも出費を抑えるために、ぜひ活用したいのが「教育訓練給付制度」です。
教育訓練給付制度とは、働く人々の主体的な能力開発やキャリア形成を支援するため、1998年12月にスタートした制度です。失業率が上昇していた当時、制度スタートの目的は、“雇用の安定と就職の促進を図ること”でした。厚生労働大臣が指定する教育訓練を修了した場合、受講費用の一部が支給されます。
また、2014年には制度全体が大幅に拡充。中・長期的なキャリアプランを視野に、より使い勝手の良い制度へと変更されました。2022年現在、多くの人々が教育訓練給付制度を活用してスキルアップを目指しています。教育訓練給付制度と聞くと、
- 介護系
- 看護系
- 語学系
といったスクールを思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。実は、プログラミングスクールの中にも、教育訓練給付制度を利用できるところは決して少なくありません。
もしうまく制度を利用できれば、受講料の最大70％が返金される可能性も。費用の負担を軽減しつつ、本当に自分に必要なスキルを身に付けられるので、制度について事前にしっかりと学んでおきましょう。
教育訓練給付制度は3種類
働く人のスキルアップに、ぜひ活用したい教育訓練給付制度。ただひとつ難点があるとするならば、制度そのものが複雑で、「自分がどの給付金を受け取れるのかわかりにくい」ところでしょうか。
教育訓練給付制度には3つの種類があり、それぞれで給付される金額や対象が異なっています。まずは、この3つの種類について学んでいきましょう。
一般教育訓練給付金とは
一般教育訓練給付金は、1998年にスタートした、もっとも一般的な形の給付金制度です。対象になるのは、「雇用の安定・就職促進に資する教育訓練」です。一般的なビジネスに使用する資格を取得できる幅広い講座に対応しています。
2019年4月時点で、対象となっている講座数は11,701講座と、3つの種類の中でもっとも多い数字です。→平成31年4月厚生労働省：教育訓練給付について
一般教育訓練給付制度を利用した場合、受講費用の20%（上限10万円）が訓練修了後に支給されます。たとえば30万円の講座を受講した場合、6万円が支給される計算です。
プログラミングスクールの中にも、一般教育訓練給付制度の対象コースを用意しているスクールは数多く存在しています。
特定一般教育訓練給付金とは
特定一般教育訓練給付金は、一般教育訓練給付制度の中でも、特に高いキャリアアップ効果と即効性が期待できる教育訓練を対象にしたもの。独占業務を含む資格の取得を目指す場合、こちらの制度を活用できます。
一般教育訓練よりも、より確実に就職やキャリアアップにつながると考えられるため、そのぶん給付金額もアップ。特定一般教育訓練給付制度を利用した場合、受講費用の40％（上限20万円）が支給されます。
たとえば30万円の講座を受講した場合、実質18万円で、希望のスキルを身に付けられるでしょう。プログラミングに関わる学習では、
- ITSSL2以上のIT資格取得を目標とする講座
- ITLSに基づいた、新ITパスポート試験合格を目標とする講座
などが、特定一般教育訓練給付の対象になっています。
専門実践教育訓練給付金とは
専門実践教育訓練給付金は、中・長期的なキャリア形成に資する教育訓練のうち、専門的かつ、実践的なものを対象に給付金を支給する制度です。具体的には、「業務独占資格」や「名称独占資格」の取得を目指す講座などが対象になります。
このほか、専門学校や大学で行われる職業実践専門課程や職業実践力育成プログラム等も対象です。プログラミングに関わる学習では、
- 高度IT資格の取得を目標とする講座
- 第四次産業革命スキル習得講座
などが対象になっています。
もし、希望するプログラミングスクールの講座が専門実践教育訓練給付制度の対象であれば、受講費の最大70％（上限56万円）が支給されます。
具体的には受講費用の5割が6ヶ月ごとに支給され、講座終了後1年以内に就職・資格取得等すれば、2割が追加支給される仕組みです。最長4年間と、長く支援を受けられる点も魅力の一つと言えるでしょう。
2019年4月の段階で、専門実践教育訓練給付制度の対象講座は2,407でした。一般教育訓練給付制度の対象講座と比較すると、かなりその数が絞られるため、自身のニーズに合った講座をしっかりと探し出す必要があります。→平成31年4月厚生労働省：教育訓練給付について
教育訓練給付金制度の対象者と条件
ここまで解説してきたとおり、3つの教育訓練給付制度を賢く使えば、プログラミング学習にかかる金銭的負担を軽減できます。
とはいえ、実際に教育訓練給付制度を活用するためには、いくつかの条件を満たす必要があるのです。
雇用保険の被保険者の期間が原則3年以上
教育訓練給付制度は、仕事をしている人のキャリアップを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とした雇用保険の制度です。
このため、「雇用保険の被保険者である（あった）期間が3年以上」の人のみが利用できるというルールがあります。すでに退職し、雇用保険の被保険者ではなくなっている場合も、被保険者資格喪失日から1年以内に受講開始していれば、給付制度の対象になります。
また雇用保険にさえ加入していれば、パートやアルバイトの方でも対象です。雇用保険の被保険者資格喪失日は、「離職日の翌日」として計算されます。
すでに離職していてスケジュールがギリギリになりそうな場合は、講座開始日がいつになるのかしっかりと確認しておきましょう。通信制のスクールで学ぶ場合、受講開始日は「スクール側が教材を発送した日」として計算されます。
また1年以内に受講開始できない場合でも、妊娠、出産、育児、疾病、負傷等のやむを得ない理由がある方はハローワークに申請しましょう。最大で19年まで、適用対象期間を延長できます。
制度対象の講座を受講すること
教育訓練給付金を受け取るためには、厚生労働大臣の認定を受け、制度の対象となっている講座を受講する必要があります。「プログラミングスクールなら何でもOK」というわけではないので、あらかじめ注意しておきましょう。
同じプログラミングスクールで開講されているコースの中でも、制度対象と対象外に分かれている可能性も。制度利用を視野に入れている場合には、指定講座であるかどうかを事前に確かめてください。
また同じ「教育訓練給付制度の対象」でも、一般教育訓練給付と専門実践教育訓練給付とでは、支給額に大きな差があります。どの制度が対象なのかも、あらかじめチェックしておくと安心です。
受講費が一定金額以上であること
教育訓練給付制度では、「給付金額が4,000円を超えない場合は支給されない」というルールがあります。一般教育訓練給付・特定一般教育訓練給付・専門実践教育訓練給付は、それぞれで給付率が異なる制度。
しかしどの制度を利用する場合でも、給付金額の最低金額は4,000円と定められています。つまり、一般教育訓練給付制度を利用したい場合、受講費が20,000円以下では支給対象外と判断されます。こちらもあらかじめチェックしておきましょう。
必要な手続き・申請をすること
教育訓練給付制度を利用するためには、利用者本人がハローワークの窓口を通じて手続きをする必要があります。必要条件を満たして適用講座を受講したからといって、自動で給付金が入金されるわけではないので注意してください。
また専門実践教育訓練や特定一般教育訓練を利用する場合、講座受講前に「訓練前キャリアコンサルティング」を受ける必要があります。コンサルティングの結果をもとに受給資格があるかどうか判断される仕組みになっているため、忘れないようにしましょう。
訓練前キャリアコンサルティングは、日本全国どのハローワークでも受けられます。講座受講が終了したあとは、終了日の翌日から1ヶ月以内に管轄のハローワークに支給申請を行ってください。
教育訓練給付金を受け取る手順や流れ
ここでは、教育訓練給付金を受け取るための手順と流れを、よりわかりやすく解説します。一般教育訓練給付制度と、「特定一般教育訓練給付制度、専門実践教育訓練給付制度に分けてそれぞれの流れを説明します。
一般教育訓練給付制度の場合
一般教育訓練給付制度を活用してプログラミングスクールに通う場合、給付金を受け取るまでの流れはいたってシンプルです。
- 自身が支給対象者であることを確認する
- 指定の講座を受講する
- 講座修了後、必要書類を揃えてハローワークに申請する
- 給付金を受け取る
自身が教育訓練給付制度の対象であることさえ確認できれば、あとは指定講座を受講するだけでOK。講座修了後の申請だけは、忘れないようにしてください。
特定一般教育訓練給付制度・専門実践教育訓練給付制度の場合
特定一般教育訓練給付制度と専門実践教育訓練給付制度を利用する場合、先ほどよりも少し手順が複雑になります。
- ジョブカードの作成（ハローワーク）
- 訓練前キャリアコンサルティングを受ける（ハローワーク）
- 受給資格確認申請
- 受講開始
- 給付金の支給申請
- 給付金の受取
一般教育訓練給付との大きな違いは、指定講座を受講する前の準備についてです。まずはハローワークにて「ジョブカード」を作成し、キャリアコンサルティングを受ける必要があります。
ちなみにジョブカードとは、過去の職歴や自身の能力をまとめておくための書類のこと。キャリアプラン策定のためにも、便利に使える書類です。
ジョブカードの作成とキャリアコンサルティングを終え、受給資格確認のための申請までを、受講開始日の1か月前までに終えましょう。手続きが複雑なので、管轄のハローワークに相談の上、計画的に進めていくと安心です。
教育訓練給付金制度の申請方法
指定の講座を修了しても、管轄のハローワークに対して申請手続きを行わなければ給付金は入りません。支給申請は、教育訓練を受講した本人が、指定された書類を提出する方法で行います。必要書類は以下のとおりです。
一般教育訓練給付制度の場合
一般教育訓練給付で必要となる書類は、以下のとおりです。
- 教育訓練給付金支給申請書
- 教育訓練修了証明書
- 領収書
- 本人確認書類
- 住所確認書類
- 個人番号確認書類
- 払渡希望金融機関の情報
- 教育訓練経費等確認書
このほか、キャリアコンサルティング費用の支給を申請する場合は、領収書や記録、実施証明書を用意しましょう。スクールから何らかの返金があった場合には、返還金明細書も必要になります。
特定一般教育訓練給付制度の場合
特定一般教育訓練給付の場合、先ほど挙げた書類に、以下の2点をプラスしましょう。
- 受給資格確認通知書
- 特定一般教育訓練給付受給時報告書
「特定一般教育訓練給付受給時報告書」は専用フォーマットが用意されていて、アンケートに答える形で記入します。インターネットからも入手できるので、ダウンロードして印刷しましょう。
専門実践教育訓練給付制度の場合
専門実践教育訓練給付制度の場合、一般教育訓練給付で必要な書類に、以下をプラスして提出します。
- 教育訓練給付金の受給資格者証（教育訓練給付金及び教育訓練支援給付金受給資格者証）
- 受講証明書又は専門実践教育訓練修了証明書
- 資格取得証明書類（※資格取得等したことにより支給申請する場合）
- 専門実践教育訓練給付最終受給時報告
- 専門実践教育訓練給付追加給付申請時報告
申請時に準備する書類が多いため、ハローワークで相談しながら用意するのがおすすめです。
専門実践教育訓練給付金を活用できるスクール3選
よりレベルの高い講座を低価格で受講できる、専門実践教育訓練給付制度。活用できるスクールを3つ紹介します。
DMM WEBCAMP（ディーエムエム ウェブキャンプ）
DMM WEBCAMPは、現役エンジニアによる独自メソッドが人気のプログラミングスクールです。専門実践教育訓練給付の対象になっているのは、「専門技術コース」。
短期集中で基本を学び、さらにプラスしてAIやクラウドなど、より深い知識を身に付けていきます。無料オプションとして、キャリアサポートを活用できるのも非常に魅力的なスクールと言えるでしょう。
TechAcademy（テックアカデミー）
オンラインのプログラミングスクールとして、人気と実績を誇るTechAcademy。「エンジニア転職保証コース」で学んだ場合に、専門実践教育訓練給付の対象になります。
オンラインスクールのため、場所や時間を選ばずに受講できる点が魅力。最短ルートでエンジニアとしての転職を目指せるでしょう。
TECH CAMP（テックキャンプ）
TECH CAMPは、実践的な講義で人気のプログラミングスクール。基礎知識だけに留まらず、プログラマーやエンジニアとして実践力を身に付けたい方に人気のスクールです。
こちらのスクールでは、「エンジニア転職コース」が専門実践教育訓練給付の対象になります。受講者数や転職成功人数にも定評があります。
一般教育訓練給付金を活用できるスクール2選
一般教育訓練給付金を活用できるスクールは、以下を参考にしてみてください。
インターネットアカデミー
インターネットに関する、幅広い知識・技術を学べるインターネットアカデミー。「プログラマー入門コース＋PHP講座」や「プログラマー入門コース＋Photoshop講座＋Webマーケティング講座」などが、一般教育訓練給付の対象になっています。
自分に必要な講義を組み合わせて受講できる点が、インターネットアカデミーの魅力です。
ヒューマンアカデミー
プログラミングだけではなく、多種多様な知識・技術を学べるのが、ヒューマンアカデミーの特徴です。「プログラマー総合コース（12ヶ月コース）」が、一般教育訓練給付の対象です。
ヒューマンアカデミーでは、過去に多くの受講生が実際に給付制度を活用しています。実績豊富な点も、安心して利用できるポイントと言えるでしょう。
特定一般教育訓練給付金を活用できるスクール
特定一般教育訓練給付金を活用できるスクールは、以下を参考にしてみてください。
Winスクール
Winスクールは、企業研修実績が豊富なスクールです。個人だけではなく、多くの法人にも支持されているスクールと言えるでしょう。
同スクールは、「プログラミングマスター（Java）」「プログラミングマスター（C言語）」が特定一般教育訓練給付の対象です。全国各地にてスクールを展開しているため、身近な場所で学べます。
まとめ
「少しでもお得にプログラミングを学びたい」と思ったら、ぜひ教育訓練給付制度にも注目してみてください。一定の条件を満たしている必要はありますが、「受講料の最大70％」が支給されるという、非常に魅力ある制度と言えるでしょう。
過去に制度を利用している方でも、前回受講開始日から3年以上経過していれば、ふたたび利用できる可能性があります。まずは自分自身が制度の対象になっているのか、確認するところからスタートしましょう。
ハローワークのほか、指定講座を開講している各プログラミングスクールでも、相談に乗ってもらえるところが多くあります。まずは無料相談を活用してみてはいかがでしょうか？
